当記事は裏取りをして書いたものではありません。したがって、記事内の情報は真実ではない可能性があります。なお、当局及び当該店からの要請があり次第、引用部分は迅速に削除します。
どうも、相変わらず過去記事の修正で死にそうな僕です。
最近ニュースばかりで申し訳ないんですが、ちょくちょく管理人の記事も書いていくので見捨てないで下さい。
ちなみに、今さらWordPressのユーザー権限機能を発見し、各ライターさんに「投稿者」の権限を付与、それに伴い『ライター一覧』ページも一新しました。
要するに、誰がどの記事を書いたのかが分かりやすくなったということです。
そんな中、残念な情報を入手したのでご報告。
池袋のJK作業所、『くりおね』が閉店してた件
俺が『くりおね』の閉店を知ったのは、またもや「のぞき.Tokyo」さんのツイートだった。
「くりおね」が閉店してたり、アキバ観光系がいろいろと迷走してる件www
— のぞき.Tokyo (@NozokiTokyo) 2015, 4月 8
『くりおね』と言えば、以前俺が潜入取材を敢行し、(ある意味)衝撃を受けたJK見学店である。
同店は、数あるJK店の中でもかなり異彩を放つ存在だった。
そのヒントは、タイトル内のキーワード、「JK作業所」にある。
『くりおね』が提供していたのは、「女子高生が折り紙やビーズを制作する姿を見学する」というサービスだったからだ。
Check新業態の“JK作業所”って何!?池袋のJK見学店、『アキバ観光池袋作業所』に行ってきた
この『くりおね』、元々は『アキバ観光池袋作業所』という店名だった。そして、後者(作業所)はリフレ&見学店の『アキバ観光池袋支部』の店舗を利用、改装後に営業を開始した。
アキバ観光グループの経営者は、同店を「アンダー(18歳未満者)専門店」と位置付けた。つまり、15歳~18歳の現役女子高生を『くりおね』へ、18歳以上の女性は他の店舗に振り分けていたのだ。
『くりおね』を出店する前、「アキバ観光」系列の店舗は4つ存在していた。前述の『アキバ観光池袋支部』(1/17にアキバ観光池袋作業所として新規オープン⇒くりおねに店名変更⇒閉店⇒18歳以上のみを雇用し営業中)、同じくリフレ&見学店の『アキバ観光プラス』(閉店⇒アキバ JーKEN学園として営業中?)、アキバ観光プラスの深夜営業バージョン『アキバ観光深夜部』(閉店)、そして風営法の許可を受けている『大人のアキバ観光』(営業の有無・実態は不明)である。
このアキバ観光グループ、店名や所在地、業態などがコロコロ変わる。経営者自身が迷走しているのかもしれない。今書いてる俺もワケ分かんなくなってるし。
そして先月の26日、『くりおね』は突如閉店した。
その真相は定かではないが、調査を重ねる内、1つの事実が浮かび上がってきた。
当ブログのライターやネットから得た情報を基に、俺なりにまとめよう。
閉店のきっかけは他店嬢のタレコミか
※『くりおね』のアメーバブログ。3/26の出勤情報以降、更新は途絶えている。
女子高生の作業を見学する店として営業を行っていた『アキバ観光池袋作業所』だが、その売上は芳しくなかったようだ。
そりゃあそうだろう。いくら“JKブランド”の力を持ってしても、その内容が折り紙やビーズを作るだけでは、リピーターを確保できるとは思えない。
俺は1/19の潜入当時、この店は長くは続かない、あるいは他のサービスを始めるだろうと思っていた。
奇しくも、その予感は的中する事となる。
2月4日、同店は『くりおね』に改名。
そして少なくとも、2月の半ばから見学と共に、「コミュニケーションルーム」のサービスを提供し始めた。コミュニケーションルームとは、文字通り、女の子との会話がメインの業態である。
元々、リフレ&見学店の『アキバ観光池袋支部』の店舗を改装したため、客の個室は通常の見学店よりも広かった。
それを活かそうと考えるのは自然な流れだったのかもしれない。
当然ながら、個室では客と女子高生が2人きりになる。
欲望にまみれた男と、その欲望を金に変えようとする少女が、会話だけで終わるはずはない。
『くりおね』の個室内では、リフレやハグなどの「お触りオプション」はもちろんのこと、ディープキス、フェラ、手マン、クンニ、そして本番などの「裏オプション」が蔓延していた。
料金は少女との交渉次第で、それら全てが個室内で行われていたと言うから驚きだ。
3月26日、警察が同店を「視察」した。
某巨大掲示板の書き込みによると、「オプション」によるガサ入れではなく、「他店の嬢が警察に情報を流したため、警察が動かざるを得なくなった」のが事実らしい。
経営者や関係者が逮捕されたという情報は無いが、この動きを受け、自主的に店を閉めたというのが実情だろう。
現に、『アキバ観光池袋支部』は未だに営業を続けている。
しかし、マスコミによる報道が無いのは不思議だ。
違法行為は“プレミア感”を演出する
日々、JKビジネス排斥の動きは激しさを増している。
今年の1月からは警視庁の補導対象に「18歳の女子高校生」が加えられ、愛知県に至ってはJKビジネスを「有害役務営業」と位置付け、全国初の条例規制に乗り出した。改正条例の施行は同年7月1日から、愛知県のJK店は壊滅すると見て間違いない。
これで実質的に営業を続けられるのは、女子高生との接触が無い「JKカフェ」のみ、もはやJKビジネスは風前の灯と言えよう。
しかし、「需要」のある産業には、必ず「供給」が現出する。それが金になるJKビジネスなら尚の事。
今後、JK産業が地下へ潜り込み、警察の目の届かぬ所で営業を行う姿は想像に難くない。
そもそも、これほどまでに需要過多なのは、女子高生自体の魅力もそうだが、日本人のロリコン率の高さと、法がそれに拍車を掛けているという一面がある。
青少年保護育成条例の中に位置する、いわゆる「淫行条例」では、18歳未満の児童との性行為が禁じられている。児童福祉法第三十四条では「児童に淫行をさせる行為」、そして児童買春・児童ポルノ禁止法では、児童買春・児童ポルノに係る行為が規制されている。
児童に限らず、「違法」と定義されたモノはその希少性を増す。「簡単には出来ない」という事実が、プレミア感を演出する。本来は児童を守るための法律が、その需要を高めているとは皮肉な話だ。
いっそ、『JKビジネスと売買春を合法化すれば良いのに』とも思う。
前者はともかく、後者は「被害なき犯罪」だ。両者の合意の上で成り立つビジネスであり、そこに「被害」という言葉は存在しない(例外はあるが)。
JKビジネスも例に漏れない。経営者が少女を利用して金儲けをしていることは事実だが、少女も自分の価値を知っているからこそJK産業に携わり、そして対価を得る。JKブランドを利用して金を稼いでいる時点で、彼女たちは“個人事業主”なのだ。そこには責任が生じ、リスクを負う必要がある。「子供だから」という言い訳は、法によって正当化されているに過ぎない。
少女たちは、“過保護”だからこそ増長するのだ。
当ブログでは、タレコミや情報提供がある限り、今後もJKビジネスを追って行く。
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