【EGweb】運営者江川
風俗業界では“タブー”とされていることがある。
ここで言うタブーとは、『知っていても語ってはならない』という意味だ。
それは暴力団、つまり「ヤクザ」との関係である。
この記事は、俺の知り合いの風俗店経営者(SMクラブ)から得た情報をまとめたもの。
基本的に、中立の立場で記事を書いていることを前置きしておく。
風俗店とヤクザの真実
世間一般的に、風俗店とヤクザは密接に結び付いているように思われがちだ。
しかし、実はヤクザ直営の風俗店などほとんど存在しない。
その理由は2つある。
まず風俗店を経営するためには、警察への届出などで名義を張る必要がある。
次に業務内容の複雑さが挙げられる。
つまり、ヤクザが直接経営すれば、必然的にリスクを追うことになるのだ。
その他にも宣伝や広告、在籍女性の募集や管理など、煩雑な業務も自分たちでこなさなければならない。
金銭管理はもちろんのこと、顧客や在籍女性への対応などで対人スキルが必要な上、宣伝広告ではマーケティング能力まで要求される。
「そこらのサラリーマンには絶対に負けないくらいの仕事量をこなしています」
かの風俗店経営者もこう言っているほど。
ヤクザは、そんな面倒臭いことはしない。
経営は風俗業者(一般人)にさせておき、毎月一定額を徴収するほうがはるかに楽だからだ。
これを「用心棒代」、地域によっては「みかじめ料」、「エンソ」とも言う。
とは言え、店の経営を圧迫するほどの金額は要求しない。
それが原因で店が潰れてしまっては元も子もないからだ。
全国的な平均額は、通常のデリヘルで1軒当たり5万円程度が相場である。
考えてもみてほしい。
仮に用心棒代が毎月5万円として、組の縄張り(シマ)内に20軒の風俗店があれば、それだけで100万円だ。
手間は集金に廻るだけ、わざわざリスクを負って経営する必要はない。
約12年前に風俗店の開業は届出制になり、デリヘルなどが爆発的に増えたことによって、この傾向は一層強まりつつある。
こう書くと、「結局は間接的に繋がってんじゃん!」と解釈する人もいるだろうが、それは根本的に違う。
風俗店側が用心棒代を払うのは、ヤクザとの繋がりを持つためではなく、営業の邪魔をされたくないからだ。
つまり、『ウチの店にチョッカイ出さないでくれ』という意味のカネなのだ。
風俗店側からしても、汗水垂らして稼いだ金をタダでくれてやるワケだから、嬉しいはずはない。
用心棒代を断れない理由は、納めない風俗店に対する仕打ちにある。
在籍女性に対して無理難題をふっかけ、店にはクレームの嵐、さらに嬢の引き抜き等、ケツ持ちが決まるまで嫌がらせは続く。
しかも、このような嫌がらせは決して法を逸脱しない。
結果的に女性が辞めていき、悪い噂は広がり、経営が立ち行かなくなってしまう。
地元のヤクザと揉めて経営難に陥るくらいなら、払ってしまったほうがスムーズなのだ。
この話が嘘だと思うのなら、所轄の警察署に行って聞いてみるといい。
担当は風俗営業なら生活安全課、ヤクザ関係なら組織犯罪対策課だ。
なぜそのような実態を風俗店が公表しないのか、そこにも理由がある。
風俗店側の立場としては、『バックにヤクザがいる』と思わせておいたほうが、トラブルの防止に繋がるからだ。
風俗店では、客とのトラブルや女性への本番強要などは往々にして発生する。
そんな不良客に対する「抑止力」と言えばご理解頂けるだろう。
だからこそ、『風俗店 = ヤクザ』という概念が一人歩きしているのだ。
一昔前ならともかく、現在の風俗店経営者は脱サラ組などの一般人がほとんどである。
が、風俗店を開業するならヤクザに対する交渉能力は必須。
ただ言いなりになっていては、経営の根幹を喰われてしまいかねない。
用心棒代を払うぶん、言うべきことは言い、要求するべきことは要求する。
そこまで腹が座って、初めて風俗店経営者が務まるのである。
その意味では、「全く繋がりは無い」と言ったら嘘になるが、同じアンダーグラウンドでも、風俗店とヤクザは全くの別物だとご理解頂けただろうか。
ただし上記は、警察署にきちんと届出を行い、合法的に営業を行っている風俗店の場合だ。
在籍女性に売春行為を強要(管理売春)したり、18歳未満の児童を雇用するなど、違法営業の場合は届出をしていないため、営業上でトラブルが発生しても警察を頼ることは出来ない。
このようなケースでは、必然的にヤクザと密接な関係にならざるを得ない。
ヤクザは違法風俗店にとっての「必要悪」と言って差し支えない。
もちろん、かの風俗店経営者は合法的な営業を行っており、税金もきちんと納めている。
見た目は厳ついが、健全すぎるほど健全な風俗店経営者であった(笑)
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